チューリッヒ生命の終身医療保険プレミアムZの注意点と選び方
チューリッヒ生命の終身医療保険プレミアムZを判断するときは、保険料だけでなく、給付対象となる条件、特約の必要性、解約払戻金、公的医療保険との役割分担まで確認することが大切です。
通院だけでは基本保障の対象にならない
入院を伴わず通院だけで治療した場合は、主契約の入院給付金の対象ではありません。退院後の通院に備えたい場合は、退院後通院特約を付加する方法がありますが、対象になるのは所定の入院後、その入院の直接の原因となった病気やケガの治療を目的とする通院です。
つまり、「通院保障を付ければ、あらゆる通院で給付金が受け取れる」という仕組みではありません。入院、手術、通院、がん治療など、それぞれどのような状態で支払対象になるのかを確認することが重要です。
特定疾病の保障には支払条件がある
特定疾病一時金や特定疾病保険料払込免除では、がん・心疾患・脳血管疾患が対象となりますが、病名だけで給付や払込免除が決まるわけではありません。診断、入院、手術など、選択した保障範囲の型に応じた所定の条件があります。
また、がんについては責任開始日からその日を含めて90日以内に診断確定された場合、特定疾病一時金や保険料払込免除の対象とならない取り扱いがあります。疾病保障を重視する場合は、こうした不てん補期間も確認しておきたいポイントです。
解約時に支払った保険料が戻る商品ではない
主契約は「無解約払戻金型終身医療保険（Z03）」です。保険料払込期間中に主契約を解約した場合、解約払戻金はありません。保険料払込期間が終了し、契約のすべての保険料の払い込みが終了した後は、主契約について入院給付日額の10倍の解約払戻金が設定されています。
特約についても取扱いが異なるため、貯蓄目的の商品としてではなく、医療費負担などへ備える保障商品として考えるのが基本です。途中で解約する可能性も含め、長期間無理なく続けられる保険料にする必要があります。
公的保障と貯蓄を確認して不足部分を考える
日本の公的医療保険には高額療養費制度があり、1か月の医療費の自己負担には年齢や所得に応じた上限があります。2026年8月からは制度の見直しも行われているため、民間医療保険を検討する際は現在の公的保障を前提に考えることが重要です。
一方で、入院時の食事代、希望して個室を利用する場合の差額ベッド代、交通費、日用品、働けない期間の収入減少など、公的医療保険だけでは直接補えない負担もあります。どこまで貯蓄で負担し、どこから保険で備えるのかを決めると、必要な入院給付日額や特約が見えやすくなります。
チューリッヒ生命の終身医療保険は、基本的な入院・手術保障から、入院一時金、退院後通院、特定疾病、長期入院、先進医療などへ保障を広げられる点が特徴です。その一方で、保障を増やすほど保険料も増えるため、現在の保障、家計、貯蓄、公的制度を確認しながら必要な範囲を選ぶことが判断のポイントになります。
＜参考サイト＞ チューリッヒ生命保険株式会社 / 厚生労働省
