貯蓄型保険は、「掛け捨てではない」「将来お金が戻ることがある」と聞くと、何となく安心できそうに見えます。営業や窓口で勧められると、預金よりよさそうに感じて、そのまま契約してしまう人もいるかもしれません。

ただ、貯蓄型保険は名前の印象だけで選ぶと、あとから「思っていたのと違った」となりやすい商品でもあります。戻るお金の仕組み、保障の中身、途中でやめた場合の不利、商品ごとのリスクを理解しないまま入ると、家計に合わない契約になりやすくなります。

まず知っておきたい、貯蓄型保険の前提

生命保険文化センターによると、養老保険は満期保険金を受け取れる保険、終身保険は解約時に解約返戻金がある保険です。ただし、どちらも「預貯金のように預けたお金が増えて戻ってくる」とは限らないと案内されています。つまり、貯蓄型保険は預金の代わりではなく、保障を含んだ保険商品として見る必要があります。

見落としやすい注意点1 何のために入るのかが曖昧

老後資金なのか、家族への備えなのかで商品は変わる

同じ「貯蓄型保険」でも、目的によって向く種類は違います。老後資金を作りたいのか、死亡保障を持ちながら備えたいのか、教育費の時期に合わせたいのかで選び方が変わります。ここが曖昧なまま契約すると、必要な機能が足りなかったり、逆に不要な保障にお金を払ったりしやすくなります。

「何となく安心そう」で選ばない

貯蓄型という言葉だけで、全部が低リスクで得をしやすい商品だと考えるのは危険です。保険は、保障と積立の組み合わせ方によって性格が変わります。まずは目的を言葉にしてから選ぶことが大切です。

見落としやすい注意点2 預金と同じ感覚で考えてしまう

自由に動かせるお金ではない

預金は、必要になったときに引き出しやすいのが強みです。一方、貯蓄型保険は、長く続ける前提で設計される商品が多く、途中でやめると不利になりやすくなります。生活防衛資金まで保険に回してしまうと、いざというときに動きにくくなります。

途中解約で元本割れのような状態になることがある

生命保険文化センターによると、解約返戻金は通常、払い込んだ保険料総額より少なく、契約後短期間の解約では、まったくないか、ごくわずかな場合があります。つまり、「困ったら戻せばいい」という感覚で入ると、想定外の不利を受けることがあります。

見落としやすい注意点3 毎月の保険料が家計に合っていない

続けられない金額は意味が薄い

営業の提案額が、そのまま自分の適正額とは限りません。毎月1万円でも、家計に余裕のある人と、固定費が重い人では負担感がまったく違います。貯蓄型保険は、続けてこそ意味が出やすい商品です。無理な金額で始めると、途中解約につながりやすくなります。

家計の予備費を先に確保する

保険に回す前に、急な出費に備える現金を持てているかを確認したいところです。預金で持つべきお金まで保険に固定すると、家計全体が不安定になります。

見落としやすい注意点4 商品ごとのリスクを見ていない

外貨建てや市場リスクのある商品は別物

金融庁は、外貨建保険の販売をめぐって、「元本保証を約束されたが違った」「定期預金をしたつもりが、外貨建て変額個人年金保険に加入していた」といった問題事例を挙げています。つまり、同じ保険でも、外貨建てや変額型は、預金感覚で入ってよい商品ではありません。

手数料や解約時の不利も確認したい

金融庁は、外貨建一時払保険を含むリスク性金融商品の分析で、短期の解約等により費用が利益を押し下げる状況を示しています。勧められるまま入ると、為替や市場の動きだけでなく、途中でやめたときの不利まで見落としやすくなります。

見落としやすい注意点5 比較せずに決めてしまう

同じ保険料でも、受け取れるお金は違う

生命保険文化センターは、保険の種類が異なると受け取れるお金も大きく異なり、月々の保険料も異なると案内しています。つまり、同じ月1万円でも、終身保険、養老保険、個人年金保険では中身が違います。ひとつだけ見て決めるのではなく、少なくとも目的が近い商品同士は比べたいところです。

家族構成や年齢で向き不向きが変わる

独身か、扶養家族がいるか、住宅ローンがあるかでも、保険に求めるものは変わります。誰にでも合う万能な貯蓄型保険はありません。勧める側の説明より、自分の家計の前提を先に見ることが重要です。

契約前に確認したいこと

  • 何のためのお金か
  • 何年続ける前提か
  • 途中で解約する可能性はないか
  • 預金で持つべきお金まで回していないか
  • 外貨建てや変額型など、追加のリスクを理解しているか

貯蓄型保険は、使い方が合えば、保障を持ちながら将来に備える手段になります。ただし、「お金が戻る」と聞いただけで契約すると、預金と同じ感覚で持ってしまい、家計に合わない契約になりやすくなります。勧められるまま入るのではなく、目的、家計、期間、解約時の不利、商品のリスクまで確認すること。それが、後悔を避けるための基本です。

出典:金融庁「外貨建保険販売の際の情報提供のあり方について」

出典:金融庁「リスク性金融商品の販売会社等による顧客本位の業務運営等に関するモニタリング結果」